ジオテクノロジーズ株式会社

29/09/2026

ジオテクノロジーズとセーラー広告、地方における持続可能な社会の実現と 新たな価値創造に向け、業務提携契約を締結

https://geot.jp/pressrelease-20260929/

10/09/2026

街は、毎日変化しています。人が動く。モノが動く。店が生まれる。道路の使われ方も変わる🛣️
その変化を捉える「地図」も、場所を示すものから、「この街が次にどう動くか」の意思決定を支えるデータ基盤へ。

ジオテクノロジーズと日本IBMは、AIを活用した地理空間基盤の構築と、新たなデータ・ソリューションの共同開発に向けたDX/AIパートナーシップを締結しました。
高精度な地理空間データに、人流や購買などのダイナミックデータとAIを組み合わせることで、モビリティー、都市開発、防災、マーケティングなど、さまざまな領域での意思決定を支援していきます。

地理空間データとAIで、街の「今」を、次の意思決定へ。
詳しくはこちら🔗https://ibm.co/6184Erh9w

04/09/2026

9月2日(水)放送、日本テレビ「ZIP！」で当社サービスが紹介されました

2026年9月2日（水）に日本テレビで放送された「ZIP!」にて、ジオテクノロジーズが運営するポイ活アプリ「トリマ」が紹介されました。

番組内の「1.25倍速ランキング」コーナーにおいて、「全国300人に聞いた 生活に役立つ便利アプリ」として「トリマ」が取り上げられました。

01/09/2026

ジオテクノロジーズ、9月1日の生活道路の法定速度引き下げに対応した日本全国の「法定速度データ」を提供開始

ジオテクノロジーズ株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役社長：八剱 洋一郎）は、GIS向け地図データベース「MapFan DB」のラインアップに、新たに「法定速度データ」を追加し、本日より提供を開始しました。

本データは本日2026年9月1日に施行された生活道路の法定速度引き下げに対応し、生活道路を含む全国の道路の法定速度データを収録したものです。


当社の調査※1では、本改正に対し約9割が賛同する一方、正しく理解している人は1割未満であること、また30km/h順守の最大の課題は「対象道路の分かりにくさ」であることが明らかになっています。当社のデジタル地図データベースと「法定速度データ」を組み合わせることで、対象道路を明確化し、ドライバーやシステムによる法定速度の順守を支援します。

これにより、カーナビや自動運転分野における、安全機能の維持・向上を実現するほか、ロジスティクス分野におけるコンプライアンスに即した運行計画の策定や到着予測精度の向上、スマートシティ・都市計画分野における高度な意思決定に寄与します。

※1：2026年8月18日プレスリリース：ジオテクノロジーズ、9月1日の「生活道路の30km/h化」を前に走行実態を分析
大阪・愛知・福岡・群馬・長野の調査対象道路で約6～9割が改正後の法定速度となる「30km/h」を超過

31/08/2026

ジオテクノロジーズの地理空間AI基盤「GeoTechAgent®」が実証フェーズへ、 A2Aプロトコルに対応し、複数のAIエージェントの連携を実現

ジオテクノロジーズ株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役社長：八剱 洋一郎）は、地理空間AIプラットフォーム「GeoTechAgent」に、当社が保有するレシートデータと人流データを組み合わせ、「購買者の属性・場所・品目・数量」といった消費行動を多角的に分析する自律型AI「購買分析エージェント」をはじめとする各種AIエージェントのPoC版を実装しました。

また、今回新たにA2A（Agent-to-Agent）プロトコルを採用し、外部の生成AIや他社エージェント・業務システムから当社の固有データを直接呼び出し、連携して活用できる仕組みを構築しました。これにより、2026年4月に発表した「GeoTechAgent構想」は実証フェーズへ移行し、お客様の既存システムや生成AIとシームレスに連携したデータ活用が可能となります。

28/08/2026

⌛MapFanスマートメンバーズ 10周年記念サイト公開まであと3日⌛

皆さまに支えられ、MapFanスマートメンバーズは10周年を迎えます。

現在、記念サイト公開に向けてカウントダウン実施中！ ぜひチェックしてください👀

27/08/2026

ジオテクノロジーズ、令和８年熊本地震にかかる復興支援の第三弾として ポイ活アプリ「トリマ」にて日本赤十字社への義援金寄付を開始

この度の令和８年熊本地震により被災された皆様に、改めて心よりお見舞い申し上げますとともに、一日も早い生活の安定、そして被災地の復興を心よりお祈り申し上げます。

ジオテクノロジーズ株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役社長：八剱 洋一郎）は、この度の地震により被災された皆様への支援として、2026年8月20日よりポイ活アプリ「トリマ」の寄付先に日本赤十字社を追加しました。寄せられた義援金は、日本赤十字社を通じて全額が被災地の義援金配分委員会に送られます。

当社では地震発生後より、熊本県内の地図データの無償提供やポイ活アプリ「GeoQuest（ジオクエスト、通称：ジオクエ）」にて寄付クエストを実施しており、今回の取り組みは復興支援の第三弾となります。

「トリマ」からの寄付方法
「トリマ」で日々の移動や歩数などによって貯めたマイルを、日本赤十字社への義援金として寄付することができます。

寄付開始日：2026年8月20日
寄付先：日本赤十字社（令和８年熊本地震災害義援金）
寄付方法：「トリマ」アプリ内の交換先リストより寄付、日本赤十字社を選択
寄付に必要なマイル数：500マイル

これまでの取り組み
ジオテクノロジーズでは、行政および復旧活動に関わる関係機関等の皆様に、災害発生前の詳細なインフラ情報を、復旧活動の効率化や調査計画の立案にご活用いただくため、熊本県内の地図データの無償提供を行っています。

また、当社が運営するポイ活アプリ「GeoQuest」では、有効投稿1件につき1円を熊本県に寄付する「寄付クエスト」を行っています。

当社は今後も、自社のサービスや地理空間データを活用し、被災地の復旧・復興に向けた支援に取り組んでまいります。

この度の令和8年熊本地震により被災された皆様に、心よりお見舞い申し上げます。 ジオテクノロジーズ株式会社は、この度の地震により被災された皆様への支援として、ポイ活アプリ「GeoQuest（ジオクエスト、通称：ジオ.....

24/08/2026

ジオテクノロジーズと日本IBM、AIを活用した地理空間基盤構築と 地理空間データ・ソリューションの共同開発に向けたDX/AIパートナーシップを締結

デジタル地図事業を展開するジオテクノロジーズ株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役社長：八剱 洋一郎）と日本アイ・ビー・エム株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：村田 将輝、以下、日本IBM）は本日、DX/AIパートナーシップを締結しました。

本パートナーシップでは、ジオテクノロジーズの地理空間データや人流・購買などのダイナミックデータとその分析技術に、日本IBMのクラウドネイティブ技術、AI活用、開発方法論を組み合わせることで、新たな価値の創出と、地理空間データの活用拡大を目指します。主に地図整備基幹システムのクラウドネイティブ化とAI活用による開発効率化に加え、新たな地理空間データ・ソリューションの共同開発を推進します。

19/08/2026

地図検索サイト「MapFan」、訪日外国人からの“日本に関するQ＆A” を閲覧できる「Ask Japan Notes β版」を公開

このたび、MapFanはお試し機能として「Ask Japan Notes β版」を公開しましたのでお知らせします。

18/08/2026

ジオテクノロジーズ、9月1日の「生活道路の30km/h化」を前に走行実態を分析　大阪・愛知・福岡・群馬・長野の調査対象道路で約6～9割が改正後の法定速度となる「30km/h」を超過
https://geot.jp/pressrelease-20260818/